東京ディズニーランド(とうきょうディズニーランド、英語: Tokyo Disneyland、略称: TDL)は、千葉県浦安市にある東京ディズニーリゾートを構成するテーマパーク。
アメリカのカリフォルニア州にあるディズニーランド・パーク、フロリダ州のマジック・キングダムに次ぎ3番目[3]、アメリカ国外で最初に建設されたディズニーパークで、1983年4月15日にオープンした[3][4][5]。京成電鉄と三井不動産などが出資して設立されたオリエンタルランドが所有し、アメリカのウォルト・ディズニー・カンパニーからテーマのライセンスを受けて運営されている[6]。
2023年時点における年間来場者数は1,510万人(東京ディズニーシーは含めていない)で、日本のテーマパークとしてはユニバーサル・スタジオ・ジャパンに次ぐ第2位となっている[7]。また、世界全体では、マジック・キングダム、ディズニーランド・パーク、およびユニバーサル・スタジオ・ジャパンに次ぐ第4位の来場者数となっている[7]。
園内は、ワールドバザール、アドベンチャーランド、ウエスタンランド、クリッターカントリー、ファンタジーランド、トゥーンタウン、トゥモローランドの7つのテーマに分かれた「テーマランド」で構成される[PR 1]。
歴史
オリエンタルランドの設立
→詳細は「オリエンタルランド § 沿革」を参照
1960年7月11日、千葉県浦安沖の埋め立て開発に伴い、商業地・住宅地の整備と、大規模レジャー施設の建設を目的に、京成電鉄・三井不動産および朝日土地興業の3社が出資し、オリエンタルランド社(以下、OLC)が設立された[8][9]。埋め立て工事と並行して大規模レジャー施設の計画検討が進められ、欧米の遊園地への視察が行われた[10]。その中には、アメリカのディズニーランドおよびウォルト・ディズニー・ワールド・リゾートへの調査訪問も含まれていた[10]。OLCはレジャー施設構想の計画策定を進める中で、ファミリーエンターテイメントを基本理念とし、幅広い世代が楽しめるディズニーランドがOLCの構想に最も適合すると判断し[11]、日本版ディズニーランドの誘致案を徐々に具体化させた[10]。そして、1973年に当時のウォルト・ディズニー・プロダクションズ(以下、米国ディズニー社)に対して正式に誘致を申し入れた[12]。OLC社長の川﨑千春は、これ以前からディズニーランドに着目して日本誘致の可能性を探っており、1961年1月に初めて同社を訪れていた。しかし当時は、同時期にヨーロッパ諸国を中心に世界各国から誘致の申し出が相次いでいたことや、奈良ドリームランドにおける著作権侵害問題などの影響もあり、米国ディズニー社は日本版ディズニーランドの建設に対して非常に消極的であった[13][14]。これに対し、OLCはディズニーランド誘致実現のため、徹底的な事業化調査やマーケティングリサーチを実施し、これを米国ディズニー社へ報告することで、同社は次第に日本進出へ関心を示すようになった[15]。
日本版ディズニーランドの誘致
当時、日本国内でディズニーランド誘致を進めていたのは、OLCのほか、富士山麓への誘致を計画していた三菱地所の2社であった[16]。三菱地所は、ディズニー映画の日本配給を担っていた東宝を通じて米国ディズニー社との交渉を進めていた[16]。1974年12月には、米国ディズニー社の首脳による現地視察が行われ、三菱地所・東宝およびOLCの双方がプレゼンテーションを実施し、候補地であった富士山麓と浦安地区の両方が視察された[17]。浦安地区の視察はヘリコプターを用いて行われ、三井不動産の本社がある新宿や京成谷津遊園、浦安地区の上空などを飛行し、予想外の航空視察に、米国ディズニー社の一行は「ワンダフル[18](すばらしい[19])」と連発した[20][21]。
現地視察から2日後、米国ディズニー社はOLCに対し「交渉の相手をあなた方に決めました」と伝達し、両社間で業務提携に関する基本合意が結ばれ、共同でプロジェクトを推進することとなった[22]。三菱地所および東宝との交渉が成立しなかった主な理由は、両社が米国ディズニー社の提示した事業条件を受け入れなかったためである。三菱地所側は土地を提供する代わりに、建設費は米国ディズニー社が負担すべきであるとの立場をとっており、これに対し米国ディズニー社側は土地や建設費は負担せず、ノウハウを提供する代わりにロイヤルティーを受け取る方式を提示しており、この隔たりが交渉決裂の主要因となった[19][23]。一方で、OLCは米国ディズニー社の提示する条件をすべて受け入れ、交渉が成立した[19]。また、富士山麓の候補地については、周辺の自然環境が人工的なテーマパークの建設に適さない上、都心から距離があり交通アクセスが不便だと米国ディズニー社が判断したためであるとされている[24]。
しかし、OLCの親会社である京成電鉄の経営悪化に伴い、従前から京成と比べて消極的な態度を取っていた三井不動産に同社の経営権が移行すると、当初合意していた「入場料の10%をロイヤルティとして支払う」という条件について、米国ディズニー社に対し5%への引き下げを打診した[25]。この方針転換により両社の関係は一時的に悪化し、提携交渉は暗礁に乗り上げる事態となったが[25]、その後の協議によって双方が妥協点を見出し、最終的にこの条件が受け入れられた[26]。ただ、その後三井不動産が事実上ディズニーランド事業から撤退したことで資金調達が困難となり[27]、OLCは千葉県の協力を得ながら金融機関による協調融資団の結成を進めることとなった[28]。このような状況下においても交渉は継続され、1979年4月30日に東京ディズニーランドの建設および運営に関する基本契約が締結された[29][30]。その後、1980年8月に日本興業銀行と三井信託銀行を幹事銀行として22行で構成される協調融資団が結成され、資金援助が行われた[31]。
パーク名称である「東京ディズニーランド」は、1977年3月23日に決定した[32]。オリエンタルランド設立当初、開発するレジャー施設の計画名称は「オリエンタルランド」であり、米国ディズニー社との交渉過程でも日米双方で「オリエンタル・ディズニーランド」と呼称されていた[33]。そのため後に制定された東京ディズニーランドのロゴマークでは、ミッキーマウスが「O(オー)」型の枠に囲まれているが、それは「オリエンタル・ディズニーランド」の名残である[33]。しかし、これでは冗長であるとOLC内で指摘があり、「ディズニーランド・ジャパン」や「東洋ディズニーランド」、「東京ディズニーランド」、「ディズニーランド2」、「ニュー・ディズニーワールド」など11の案が検討された[33]。その結果、オリエンタルランド社内の役員会議において「東京ディズニーランド」が正式名称として採択された[33]。
東京ディズニーランドの建設と開園
紆余曲折を経て、OLCは米国ディズニー社との基本契約締結に至り、事業はパーク建設の段階へと進んだ。建設および設計の総指揮には、同分野の専門家であった電通の長谷川芳郎が起用された[34]。長谷川は1979年にOLCへ入社、常務取締役・建設本部長としてパークの建設総指揮を務めることとなった[35]。当初、米国ディズニー社と交わした基本合意の中で、パークの建設費は約650億円と見込まれていた[36]。しかし、この数字には積算根拠が無く、OLC側では最低でも1,000億円はかかると見積もり、米国ディズニー社もこれを認めたことで、当初の建設計画は実質的に白紙化され、再構想が行われた[37]。
その後、1980年12月に着工、翌1981年1月3日に鍬入れ、起工式が行われた[38][39]。施工は鹿島建設、清水建設、大成建設など日本の大手ゼネコンが担当し、工区ごとに分担して進められた[40]。設計作業にあたり、米国版パークには詳細な設計図面が存在しなかったため、各社の担当者は何度も米国に赴き、施設を実測したうえで日本向けに新たな設計図面が作成された[40]。それらの設計図面は、「ドキュメントコントロールセンター(DCC)」と呼ばれる部署で集中管理され、すべての図面類をここで保管している[41]。
東京ディズニーランドの建設にあたり、OLCは米国ディズニーランドの再現を基本方針とし、そのモデルとしてフロリダのマジックキングダムが採用されていた[42]。一方で、日本向けの最適化も行われており、たとえばエントランス正面に位置するマジックキングダム版の「メインストリートUSA」は、日本の降雨量の多さに配慮し、東京版では屋根付きの「ワールドバザール」として設計されている[43]。
OLC社長・高橋の「お金がかかってもいいから、本物を作れ」という号令の下[38]、米国ディズニー社側もデザインの細部に至るまで徹底的にこだわり、一切妥協をする姿勢を見せなかった[44]。しかし、建設が進むにつれて事業費は最大で1,800億円にまで膨れ上がる試算となり、債務保証の責任を負う三井不動産は、事業費を1,300億円程度にまで抑えるようOLCに要求した[45]。しかし、敷地が埋立地であることから地盤が軟弱で、その改良工事などで事業費が膨らみ、最終的には建設工事だけで1,280億円、概算で1,800億円[46][47]以上となった[46]。また、米国版ディズニーランドでは地下にバックヤードが設けられているが、日本版では建設費の問題から同様の設備を建設することは見送られた[48][49]。米国ディズニー社も、建設費の膨大に配慮し、年間入園者数が1,000万人を下回った場合、ロイヤリティの引き下げを行うなどの妥協案を提案するなどした[50]。
建設費の膨大はあったものの、工事の遅延は発生せず[51]、1982年9月にはシンボルとなるシンデレラ城が竣工[18]、同年11月9日にはオープニング・デイト記者発表会を開催し、同日に初代「東京ディズニーランド・アンバサダー」に寺崎八重子が就任した[32]。1983年3月18日に竣工式を挙行[18]、同年4月15日に開園を迎えた[52][18]。開園当日は雨で、当初はシンデレラ城前で行う予定だったオープニングセレモニーは、場所を屋根のあるワールドバザールに移して開催された[53]。開園当日は2万6,000人のゲストが訪れた[54]。
略称の「TDL」は開園から約10年間は浸透せず、報道においても「デ・ランド」や「東京・D・ランド」といった表記を使用していた新聞社も存在した。その後、1988年4月に全国3紙(朝日・読売・毎日)の中で初めて毎日新聞が「TDL」の略称を採用し、読売新聞が同年7月、朝日新聞が1989年5月に追従した(なお、朝日新聞はその後もしばらく「デ・ランド」と併記していた)[55]。